Cash flow は、一定期間のお金の流れです。会社では、営業活動、長期資産の購入・売却、借入や新株発行などの財務活動に分けて確認します。計算書には現金同等物も含まれます。これは、短期で流動性が高く、金額が分かっている現金に容易に換えられ、価値の変動リスクがごく小さい投資です。残高は特定の日にいくら持っているかを示し、フローは期間中の動きを説明します。会計上の利益とは答える問いが異なり、資産の市場価格が上がっただけで入金が生じるわけではありません。
預金残高が増えた会社を考えてみましょう。残高だけでは、商品の売上代金なのか、資産を売った代金なのか、借入金なのかが分かりません。そのため、国際会計基準 IAS 7 はキャッシュフローを営業・投資・財務に分類します。ここでは同じ期間のすべての金額を米ドル（USD）で表します。期首に 30 USD を持ち、営業キャッシュフローが −5、投資キャッシュフローが −40、財務キャッシュフローが +60、外貨換算の影響が +1 だったとします。期末は 30−5−40+60+1 = 46 です。為替の影響は、すでに保有しているお金の換算額の変化であり、別の入金ではありません。残高は増えていますが、営業活動ではお金を使っていたことが分かります。 [1]
売上を計上する時点と、代金を受け取る時点はしばしば異なります。例の会社は売上 100 USD を計上しましたが、顧客から 40 をまだ受け取っていません。営業費用として 70 を支払い、減価償却費 10 も計上しています。減価償却は、使用する資産の取得費用を会計期間に配分する処理で、それ自体が今期の新たな支払いを意味するわけではありません。他の項目がなければ利益は 100−70−10 = 20 ですが、実際の営業キャッシュフローは 60−70 = −10 です。利益から出発する間接法でも、20+10−40 = −10 と同じ結果になります。減価償却費を足し戻し、未入金の売上を差し引くためです。足し戻しはお金を生む処理ではなく、出発点の利益から現金支出を伴わない費用の影響を取り除く処理です。すべて同じ期間の USD で、説明を簡単にするため利息、税金、その他の変動は考えていません。 [2]
同じ例で、仕入先への支払い時期だけを変えてみます。費用 70 USD のうち今は 50 だけを払い、残り 20 は未払いとします。営業キャッシュフローは −10 から 60−50 = 10 に増えますが、利益は 20 のままです。後でこの 20 を支払うとお金は減りますが、同じ納品について新たな費用が生じるわけではありません。変わったのは支払いの時期で、売上の結果ではないのです。これは運転資本に関係します。在庫にいくら資金を使い、顧客からいくら回収できておらず、仕入先にいくら未払いなのかが、お金の流れを左右します。そのため、ある期間のフロー改善だけでは、収益性の向上や継続的な配当能力を示せません。配当とは、利益やその他認められた原資を株主に分配することです。 [2]
別の例では、会社が 60 USD を借りて、40 で機械を買います。計算書には財務 +60、投資 −40 が現れますが、顧客からの売上 60 が発生したわけではありません。後に元本、つまり利息を除く借入額を返すことも財務活動に属します。同じ機械の費用を二重に計上する話ではありません。また、同じ報告主体が自分の現金・預金口座間で 5 を移しても、保有するお金の総額は変わりません。置いてある口座が変わるだけです。報告主体とは、例えば単独の会社や、まとめて財務報告する企業グループを指します。この例の金額はすべて USD です。計算書では、増加した総額だけでなく、お金の出所を追うことが大切です。 [2]
債権者が会社と合意し、債務 30 USD の返済を受ける代わりに株式を受け取ることがあります。負債が所有持分に変わりますが、会社に新たに 30 USD が入金されるわけではありません。これは現金を伴わない財務上の変化で、IAS 7 はキャッシュフローと分けた開示を求めています。別の状況と比べましょう。会社が実際に 30 USD を借り入れ、その後に機械の代金 30 を払った場合です。こちらではお金が二度動きます。差し引きは同じくゼロでも、起きたことは違います。純額だけでは取引を理解できません。 [1]
Free cash flow は通常、営業キャッシュフローから、新しい機械の購入代金などの資本的支出を差し引いて求めます。米国証券取引委員会（SEC）は Question 102.07 で、この指標に統一的な定義はなく、会社は計算方法と財務諸表上の金額との調整内容を示す必要があると説明しています。例では、営業キャッシュフロー 10 USD から資本的支出 3 を引くと 7 です。しかし同時に元本 8 の返済期限が来るなら、他にお金がなければ 1 足りません。これらはすべて USD です。したがって、この 7 をそのまま自由に分配できる金額とはみなせません。義務的な支払いと、会社が調整後の指標から除外した項目も確認する必要があります。 [3]
同じ支払いでも、使う会計基準によって計算書の別の区分に入ることがあります。IFRS は国際財務報告基準、US GAAP は米国の会計基準です。新しい IFRS 18 は 2027 年 1 月 1 日以後に始まる年次報告期間から適用され、早期適用も認められています。関連する IAS 7 の改訂では、間接法の出発点を営業利益とし、利息や配当の分類も変更します。そのため、2026 年の報告書では、早期適用の有無と採用する会計基準を確かめる必要があります。IFRS のルールをそのまま US GAAP に当てはめてはいけません。区分間で項目を移してもお金の総額自体は変わりませんが、比較対象の営業キャッシュフローは変わることがあります。 [4] [1]
会社が 100 BTC、つまりビットコインを保有しているとします。価格がそれぞれ 50000 から 60000 USD に上がると、保有分全体の市場価値は 1000000 USD 増えます。しかし売却しなければ、値動きだけで現金口座に入金はありません。価値を帳簿にどう反映するかは会計基準によります。国際財務報告基準の解釈を担う委員会（IFRIC）は、2019 年 6 月の決定で、検討対象の暗号資産を会計上の現金には分類しませんでした。これは会計上の区分であり、ビットコインを支払いに使えないという意味ではありません。同様に、会社が新株発行で 10000000 USD を集め、全額を BTC に使う場合もあります。保有するビットコインは増えますが、顧客が商品やサービスを買って払ったお金ではありません。二つの支払いによる現金の純増減はゼロで、それだけでは本業が生み出す資金で購入を賄ったことにはなりません。 [5]
理解を深めるには、この項目とあわせて次もお読みください Dividend, Capital structure, Corporate Bitcoin Treasury, Debt maturity. 次の項目からも参照されています Dividend, Reflexivity, Leverage, Debt maturity.