いつもの食料品の買い物を思い浮かべてください。同じ金額で持ち帰れる量が減れば、紙幣の数字が変わらなくても購買力は下がっています。Purchasing Power は、お金で得られる商品やサービスの量を表します。比較には、何を、どこで、いつ買うのかを決める必要があります。通貨の単位あたりと、給与全体や貯蓄全体の購買力も別です。収入増が値上がりを上回ることもあります。したがって、ビットコインの相場だけでは、家賃や普段の買い物を払う力の変化は分かりません。
米国労働統計局（BLS）は価格の比で購買力を説明します。独自の例として、手元に 1 000 あり、毎回同じ食料品をそろえると 100 かかるとします。同じ買い物を 10 回できます。ここでは、その一回分の商品をまとめて「かご」と呼びます。価格が 125 になると、買えるのは 8 かごです。価格は 25% 上がりましたが、金額の購買力の低下は 20% であり、25% ではありません。割合の基準が、一方は元の価格、他方は元の購入量だからです。同じ 10 かごを買い続けるには 1 250 が必要です。これは現在価格でなく説明用の金額です。この計算だけで Monetary Deflation、通貨供給の縮小については分かりません。一定のお金で買える量を測っています。 [1]
欧州中央銀行（ECB）は、貯蓄の名目利回り、つまり金額を基にした利回りと、物価上昇を考慮した実質利回りの違いを説明しています。給与にも同じ問いを当てはめられます。受け取る金額が増えても、買えるものは増えたでしょうか。例では手取り収入が 30 000 から 33 000 に増え、対応する価格指数は 100 から 108 に上がります。収入増と価格上昇を比べると、(1.10/1.08 − 1) × 100 は約 +1.85% で、正確に +2% ではありません。この割り算で買える量の増加を求められ、割合の単純な引き算は近似です。通貨単位の購買力は下がっても、収入全体では少し多く買えます。同じ期間と、税や控除の後に使えるお金を比べましょう。 [3]
BLS は、米国の消費者物価指数 CPI が平均的なかごを表し、各家庭の体験そのものではないと説明します。家賃と食品だけの固定かごを考え、家賃が 20%、食品が 0% 値上がりするとします。初期の重みが 50/50、支出が同額なら、価格上昇は 10% です。重みが 80/20 なら 16% になります。何にどれだけ使うかで違うのです。これは実際の CPI の再現ではなく、公式手法は品質変化や商品の代替も扱います。自分の家計では実際の請求額と利用可能な代替品も見ましょう。 [2]
BLS は指数の比を使って金額を一定の価格水準に直し、期間を比較します。同じ動きでも 100 → 125 とも、目盛りを変えて 200 → 250 とも書けます。どちらも +25%、購買力の比は 0.8 です。250 という数字だけで 125 よりインフレが大きいとは言えません。測定器の単位と同様、基準を知る必要があります。また Unit of Account、価格を表す計算単位そのものが商品量を決めるわけでもありません。国やかご、年平均と単月を説明なく混ぜないでください。 [1]
長期間では、BLS のように価格比をつなぎます。かごが 10%、さらに 10% 値上がりする例では、価格は 100 から 110、そして 121 になります。次の上昇は大きくなった金額から始まるため、変化を掛け合わせます。合計の価格上昇は 21%、同じ金額の購買力低下は (1 − 100/121) × 100、約 17.36% です。どちらも 20% ではありません。期間の長さと途中の収入・支出も明示しましょう。Disinflation、物価上昇の減速も、値上がりが遅くなることであり、自動的に値下がりする意味ではありません。 [1]
世界銀行は為替相場と経済間の価格差を区別します。以下の例では、CZK はチェコ・コルナ、USD は米ドルを表します。例として 6 000 CZK を持っているとします。25 CZK/USD なら 240 USD、30 CZK/USD なら 200 USD にしかならず、いずれも手数料前です。為替の表示値は 20% 上がりましたが、ドル金額は 16.67% 下がりました。比のどちら側を見るかが大切です。チェコの価格データなしに、国内購買力も同じだけ下がったとは言えません。海外購入には送料、税、その他の費用も関係します。実際に支払いたい対象と比較しましょう。 [4]
世界銀行は購買力平価 PPP で、共通の価格水準による経済量を比較します。例で同等のかごが 500 CZK と 25 USD なら、部分的な価格比は 20 CZK/USD ですが、市場相場は 25 かもしれません。統計上の平価で自動的に両替できるわけではありません。一つのかごは、国内総生産（GDP）全体の換算でもありません。GDP は、ある経済の中で一定期間に生産された最終的な商品・サービスの価値です。最終的な使用を対象にすることで、生産中に使い切った原材料などを二重に数えるのを避けます。そのため、国際比較プログラム（ICP）は多くの項目を比較します。その PPP は均衡為替相場、いわゆる「正しい」市場相場でも、将来の為替相場の予測でもありません。価格水準を比べる道具で、両替注文ではないのです。 [4]
Bitcoin.org は相場変動と取引手数料に注意を促しています。例ではビットコイン（単位は BTC）の価格が 1 000 000 から 2 000 000 CZK に、かごが 1 000 から 1 250 CZK に上がります。固定の 0.01 BTC は費用前で最初に 10、後に 16 かごを買えます。購買力の上昇は 60% で、100% ではありません。買い物も高くなったためです。手数料と実際の両替条件も結果を変えます。購買力を保つ能力である Store of Value の評価では、これが重要です。説明用モデルであって予測でも、ビットコインが家計の値上がりを常に埋め合わせる証明でもありません。 [5]
理解を深めるには、この項目とあわせて次もお読みください Disinflation, Store of Value, Unit of Account, Monetary Deflation. 次の項目からも参照されています Debasement, Hyperinflation, Disinflation, Debt Deflation.