Grid-Connected Mining

建物の屋根には太陽光パネルがあるかもしれません。晴れた午後は電力需要の多くを自家発電で賄い、夕方には系統からの購入量が増えます。それでも系統接続された設備であり、独立した給電に頼る Off-Grid Mining ではありません。同様に Behind-the-Meter Mining は、特定のメーターより需要家側に採掘設備があることを示すだけで、必ずしも系統からの独立を意味しません。オーストラリア政府のガイドも、構成によって系統接続型と独立型を区別しています。ある瞬間に受電量がゼロでも、接続が不要になったとは限りません。 [1]

大規模な採掘施設では、接続申請から実際の運転開始までの手順を省けません。系統運用者が新しい負荷の影響を調べ、接続条件を定める必要があります。具体例が、テキサス州の大部分に電力を供給する系統を運用する ERCOT です。同社の承認手続きの対象となる新たな大規模負荷は、初めて通電する前に許可を得る必要があります。検討が終わっただけでは運転を開始できません。これは地域固有の手順であり、世界共通の規則ではありません。施設が容量を発表したときは、申請段階なのか、検討済みなのか、承認済みなのか、すでに使用中なのかを区別する必要があります。 [2] [6]

メーターは消費した電力量をキロワット時、kWh で積算します。一方、料金には最大需要電力をキロワット、kW で評価する部分や、毎月の固定料金が含まれることもあります。キロワットは必要な電力の大きさ、キロワット時は一定時間に使ったエネルギーの量です。この後の例に出てくる h は時間を意味します。米国エネルギー省 U.S. DOE は、料金体系の比較でこれらを分けています。つまり、この建物にとって魅力的な電力量単価が、そのまま最終的な運転費用になるとは限りません。適用される供給・配電料金も含めて計算します。 [3]

ほかの負荷がない独自の簡略例を考えます。一方の設備は 100 kW で 10 h、もう一方は 200 kW で 5 h 運転します。どちらも消費電力量は 1000 kWh です。しかし後者は運転中に倍の電力を必要とします。最大需要電力にも課金する料金体系なら、電力量が同じでも請求額は異なり得ます。具体的な料金と計測区間が重要で、請求に使うピークが瞬間的な最大値と一致するとは限りません。この計算は電力量と電力の違いを示すもので、それだけで料金や採掘収入が決まるわけではありません。 [3]

運営者が節約を期待して採掘を夜間に移します。適切な料金体系なら、電力量に応じた部分は下がるかもしれません。ただし施設自身の最大需要電力を評価する料金は、時刻にかかわらず月全体を対象にすることがあります。別の料金は系統全体のピーク時間帯の需要に基づくかもしれません。U.S. DOE は、過去のピークが後の月の請求にも影響する仕組みも説明しています。短時間の高い需要が長く費用に響く場合があるため、日平均だけでなく、時間ごとの消費と料金条件を照らし合わせます。 [3]

電気が高くなると、運転を続けても割に合わないため施設が採掘を減らすことがあります。それだけで、停止の対価を誰かが払ってくれるわけではありません。Demand Response は、利用者が合意した条件で消費を減らす、または削減を約束し、報酬を受け取れる場合がある制度です。U.S. DOE はこれを変動料金への単なる反応と区別しています。この例でも、買わずに済んだ電気代、失った採掘収入、実際に受け取る権利が生じた報酬を別々に計上します。依頼されていないサービスは追加収入にはなりません。 [4]

屋根にパネルがあり、壁際に蓄電池があっても、建物が停電することはあります。機器が故障したとは限りません。系統接続型の太陽光設備には停電時に建物への給電を止めるものが多く、すべての蓄電池が非常用に設定されているわけでもありません。オーストラリアのガイドはこの点を明確に説明しています。停電中の運転には、適切な設計、系統からの安全な切り離し、対象回路への十分な給電が必要です。Uptime は観測期間のうち稼働していた時間の割合であり、蓄電池を所有している事実だけでは推定できません。 [1]

一時的に独立運転できる設備は、独自の制御を備えた地域的な電力網、microgrid と呼ばれることがあります。U.S. DOE は、切り離しと復旧の際に発電と消費を釣り合わせる必要があると説明しています。電圧が戻っても、すべての採掘機が直ちに仕事を再開するとは限りません。施設の評価では停電、計画的な採掘の削減、復旧に加え、実際に提供した hashrate、つまり採掘に使われた計算能力を確認します。そこに全費用と収入を合わせて初めて結果が分かります。系統接続は運営を支えるもので、利益の保証ではありません。 [5]